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『投資信託・ファンドでお金を増やしたい!』場合の~3つの注意点~

「投資信託・ファンド」といえば、日本では100円〜と少額から自動で積み立てることが可能で、忙しい方でもズボラな方でも始めやすい投資商品。個人で購入できる投資信託は、現在、公募のもので約6,000本(国内)あります。

海外で組成されている投資信託も合わせると、その総数は120,000本超👀 ビックリですね。

実はその6,000本のほとんどが、「売る側にとって都合のよい金融商品」の可能性が高い商品だということをご存じでしょうか? 正しいマネー知識がなければ、資産が増える投資を選ぶのは至難のワザです。今回は、投資信託を選ぶときに注意すべき3つの点をお伝えします。



1. 投資信託には3つの大きな手数料があります。

  1. 購入時手数料(買うときの手数料):購入金額の0%~3%程度
  2. 信託報酬(運用中の手数料):投信の資産(純資産)の0.1%~2%程度(毎年)
  3. 信託財産留保額(売るときの手数料):元本の0%~0.3%程度

 

 

2.【投資信託を選ぶときの注意点1】購入時手数料の有無

投資信託を購入する時にかかる手数料が購入時手数料(販売手数料)です。購入者目線か販売者目線かで手数料の呼び方が変わりますが、同じものです。購入時手数料は、投資信託の購入金額に対して最大で3%程度かかります。

例えば、販売手数料が3%の投資信託を100万円分買った場合、その瞬間に3万円が引かれるといったら、きっと誰もが驚くのではないでしょうか。このようにパーセンテージではなく、金額に置き換えて考える癖をつけるとよいでしょう。

実際、100万円単位で投資信託を買う人は少ないかもしれませんが、1万円であっても300円は引かれてしまいます。1回の金額は少なくても購入するたびに手数料がかかるのであれば、購入時手数料の重みを理解できるのではないでしょうか。

しかし、投資信託の中には、販売手数料がかからないものがあります。それは「ノーロード投資信託」と呼ばれるもの。販売手数料は、金融機関ごとに設定できます。当然、購入時手数料がない投資信託が得です。

!結論!(購入時手数料の有無)

 

3.【投資信託を選ぶときの注意点2】信託報酬の水準


信託報酬は、投資信託を運用してもらうための経費のようなものです。年0.5%だとか年1%などと、年率で記載されています。信託報酬の額は、投資信託によって違います。一般的には、インデックスファンドよりアクティブファンドのほうが高く設定されています。

信託報酬は、販売手数料のように、購入時にまとめて支払うのではなく、純資産総額の中から毎日一定の割合で差し引かれていきます。なので、支払っているという意識はないかもしれませんが、もっとも注意すべき手数料です。

例えば、ある年に7%の好成績を上げた投資信託Aと、5%の成績を上げた投資信託Bがあったとします。どちらが欲しいかと聞かれたら、それはもちろんAのほうですよね。

では、Aの信託報酬が年2.5%、Bの信託報酬が年0.2%だったらどうでしょう。

私たちが得られる最終的な利益は、運用益から手数料分を引いた残りと考えられます。上の例では、Aの最終的な利益は7%-2.5%=4.5%となるのに対し、Bの最終的な利益は5%-0.2%=4.8%となります。つまり、トータルで見るとBを買っていたほうが利益は多くなったのです。

ここで考えて欲しいのは、運用益は保証されていないということです。投資信託Aは年7%の成績を収めたから良いものの、運用成績が悪化したらどうでしょうか。信託報酬は運用成績の良し悪しに関わらず、支払わなければならない手数料です。運用損も抱えて、高い手数料も払うということになりかねません。

投資信託で得られる利益がどうなるのかは、投資の成果次第ですから、私たちにはどうしようもありません。しかし手数料は、安いものを選ぶことができます。とくに投資信託は長期間運用することが多いので、信託報酬は安ければ安いほど有利です。

!結論!(信託報酬の水準)

同じような内容の投資信託でどちらにすべきか悩んだら、
最後は信託報酬の額で決めるべし。

 

4.【投資信託を選ぶときの注意点3】分配金の有無と頻度


投資信託では、運用収益を投資家たちに分配することがあります。これを分配金といいます。投資信託の分配金には、「普通分配金」「元本払戻金(特別分配金)」の2種類あります。

普通分配金は、投資信託が組み入れている株式や債券などを運用した結果、得られた運用益から支払われる分配金です。いっぽう、元本払戻金は、元本の一部を取り崩して支払う分配金です。

「特別分配金」とも呼ばれます。特別などというと、何だかボーナスが出たような気分になりそうですが、残念ながら違います。

投資信託の中には、毎月分配型のように、定期的に分配金を出すことを掲げている投資信託があります。この投資信託の運用がうまくいっているときは、無理なく普通分配金を出すことができます。

しかし、うまくいかないときは、元本を取り崩して、元本払戻金として分配金を出すのです。したがって、このような分配が続くと、元本はどんどん目減りしていくことになります。

!結論!(分配金の有無と頻度)

分配金が欲しいなら、普通分配金で無理なく出している投資信託を選び、
お金を増やしたいなら、毎月分配型は避けるべし。

 

  4-1.元本払戻金はもらったら損! お金を増やしたいなら毎月分配型は避ける


普通分配金は、もらえれば得をします。でも利益ですから税金はかかります。いっぽうで、収益分配金はもともと、あなたが積み立てたお金です。もらっても得でも損でもありませんから、税金もかかりません。

「もらっても得でも損でもないなら、とくに問題ないじゃないか」と思われるかもしれませんが、問題はそのあと、投資信託が値上がりしたときにあります。

元本の1万円を取り崩さなかった投資信託Aと、元本の1万円を取り崩して5,000円になった投資信託Bがあるとします。この2つの投資信託が、ともに10%値上がりしたとき、投資信託Aの元本は1万1000円と、1,000円増える結果になります。

しかしこのとき、投資信託Bの元本は5,500円、つまり500円しか増えない結果となってしまうのです。このように元本払戻金をもらってしまうと、投資信託の元本が少なくなり、値上がりしたときの恩恵も少なくなってしまいます。

高い分配金が受け取れるのは結構なことですが、その中身が元本払戻金で、無理やり出している投資信託は選ぶべきではありません。それならば、分配金が少なくても、普通分配金で無理なく出している投資信託のほうが得でしょう。

毎月分配型の場合、分配金の中身は「元本払戻金」になっていることが多いのが実情です。毎月運用益を出し続けるというのは難しいのです。

 

  4-2.「分配金無し」や「分配金がある場合は再投資」がお金を増やせる


お金を増やすという観点では分配金があることは非効率です。投資で効率よく増やしたいならば、運用で得た利益も投資へ回す「複利」で増やすことが大切だからです。

例えば、運用利回り3%の投資信託を10万円分買い付けて、1年後に3,000円をもらったとします。この3000円を受け取らずに、再度投資へ回せば、翌年は10万3000円に対して3%の利益が得られます。

分配金を受け取ってしまうと、このような利息が利息を生むという効果を得られません。また、利益には税金がかかりますので、その時点で約20%の税金が取られ、その分が再投資に回せないのは非効率といえます。

分配金は出さない(分配金なしの商品)ほうが運用においては効率的です。
お金を増やしたいなら分配金が無いものを選び、分配金がある場合は頻度が少ないものを選び、再投資することが大切!!

 

5. まとめ:投資信託は、購入手数料・信託報酬・分配金に注意!


投資信託を購入する目的は、「お金を増やしたいから」ですよね?

今回は、そんなお金を増やしたい方のために、投資信託を購入するときに注意すべき点を3つお伝えしました。手数料については、購入時手数料はかからないものを選ぶ、信託報酬は低いものを選ぶという点。分配金については、毎月分配型は避ける、分配金が無いものを選ぶ、分配金がある場合は分配金再投資にするという点です。 ぜひ参考にして投資生活を満喫してくださいね。

実は大切な側面・・・もう一つの結論

と、最終的に結論づけてしまいたいところではありますが、投資環境としては「インデックスファンド」も「アクティブファンド」も必要だと考えています。なぜかというと、市場がすべてインデックス投資家ばかりになると、ゾンビ企業が増え続けることになってしまいます。産業界の新陳代謝や市場の活性化の観点からも、良質なアクティブファンドは必要だと考えています。

そもそもインデックスファンドは、運用者の顔もわかりませんし、さらに、常にほぼ全額株式市場に投資されていますので100%変動リスクに晒されたままです。相場の上げ下げで、どうしても心が折れやすくなり、投資を止めてしまうことになります。投資は始めることより続けることの方が困難・・・。

一方で、アクティブファンドの場合は、景気が悪いことでの影響は同様に避けられませんが、その打撃を軽減する努力が払われます。景気の影響を受けにくい銘柄に入れ替えたり、現金ポジションの比率を引き上げたり、さまざまな工夫が行なわれます。

また、インデックスファンドとの大きな違いとしては、運用者の顔が見え、想いもわかります。運用哲学に共感でき、運用者の顔が思い浮かび、ピンチの場面でもその対応をしっかりと説明してくれるファンドであれば、苦しい局面を一緒に乗り越えられることもあると思います。こうした点は、信託手数料の高い安いだけでは測れない部分でアクティブファンドのほうが優れていると考えています。

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