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1.三大疾病とは？ 三大疾病と聞いて皆さんはどんな印象をお持ちでしょうか？ 『がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞（心疾患）・脳卒中（脳血管疾患）』のこの３つの疾患（病気）を指しますが、これらにかかったからといって必ず亡くなってしまう『不治の病』と言う訳ではありませんが、簡単な病気でないこともご存知かと思います。 特に、この3疾患は長きに渡り日本人の死因上位を占めておりますので、これによってかけがえのない方を亡くした方も多いのではないでしょうか。 私自身の身の回りの大切な方もそうです。 また、この保険業界に私もたずさわる様になり早いもので10年以上になりますが、担当させていただいたお客様や同僚の担当する方でお亡くなりになった方のほとんどの死因も、やはりこの『三大疾病』によってお亡くなりになる方が大多数とも言えます。 だからと言って、その病気になった人が皆がそうなっているかと言うとそういう訳ではありません。 その発見からしっかりと治療をし、今も元気に暮らしている方も多くいらっしゃいます。 どの病いでもそうですが、「早期発見と早期治療」がとても大切です。 それは誰もが知る当たり前の事なのかもしれませんね。 しかし現代社会において、多忙な毎日などから少しの症状だけでは病院に行かない方が多いのではないでしょうか。 自分が我慢できなくなってからでは手遅れになる事も考えられます。 いつもとは違う痛みや症状、長引く体調不良など、本人自身もそうですがそのご家族や周囲が気付いた際にも声をかけてあげることが大切だと思います。 そして必ず早期に病院に行くことを お勧めします。 2.三大疾病のための備え方 2-1；医療費や治療期間をしる よく私たちの受けるご相談の中でも、この「三大疾病になった時」いわゆる「働けなくなった時」、現役世代の方であれば職場、仕事からの長期離脱になったときにどの様に備える事が出来るのかという点を不安視する声も多くあります。 このあたりの考え方について、ここから少し話していきたいと思います。 まず、究極な面でいうと預金や潤沢な資産やお金があれば、なにも心配をする必要もないでしょう。しかし、この様な事態というのはいつ訪れるかは誰にも分かりませんし、どのくらいの費用や期間がかかるのも分からないという事がありますので、日本で治療をした場合の平均的な医療費や治療の期間についてみていきましょう。 こちらはあくまでも、日本で治療を行った場合での平均値となりますので、健康保険に加入している前提での試算となっております。 図にある様に日本国内で治療をした場合は、健康保険を利用することで基本的な医療費部分でも治療費用にあたる部分に関しては、基本窓口での負担は3割で済みますし高額療養費制度や限度額申請を予め申請しておくことで、実質自己負担を軽減することは出来ます。 所得にもよりますが、治療費用部分に関しては8万円から10万円くらいで平均的にみて済みます。しかし、それだけではなく差額ベット代や食事代、雑費等がかかってきますので上記の様な費用負担となってきます。 では、次に治療の期間についてはどうでしょうか？ 上記図にある様に平均在院日数が29.3日に対して、がん（悪性新生物）は17.1日、心疾患は19.3日、脳血管疾患は78.2日です。これを見ると、がんと心疾患の入院は比較的に短く、それに対し脳血管疾患の入院は平均の約2.7倍となっています。 とはいえ、がんや心疾患の入院が短期間だからといって、必ずしも治療の期間が短いかというとそうでもなく治療は入院だけではなく、通院で行うケースも多いといえます。 入院に数に関しては、それほど長くなかったがんと心疾患ですが、通院率はがんが59.3％、心疾患が67.7％と高い割合を示しています。脳血管疾患についても、通院率は37.0％ですから決して低い数値とは言えないでしょう。 ここまでで分かるのは、三大疾病の治療は現在の入院の短期かという面でも治療を開始してからの在院日数も短期化していることから、早期に通院での治療に切り替えられるケースも多いというのが分かってきます。 また、この様な治療行為を海外に在住する方が現地で行おうとした場合は医療費用はとても高額なものとなりますのでしっかりと民間の保険で入院、通院に対してカバーをしておく必要はあるのかと思います。 2-2；経済的リスクに備える保険 まず初めに、これまで経験してきたなかで三大疾病にかかた方は治療に向き合っていく上で大きく気持ちを左右するなという面では、当然のことながら発見時の病状、進行具合というのは当然ですが、あともう一つ『経済的な面』というのは、その治療に臨む上での精神状態にも非常に大きく左右される要因の一つだと感じてきました。 やはり、この先立つモノ、お金の有無次第では受けれる治療法の選択肢も大きく変わってきますし、経済面、精神面でも本人、周囲に与える影響も少なくはありません。 この様な経済、精神面に備える意味でも私は生命保険において、この三大疾病のリスクに対して備えるというのは適正な一面を持ち合わせていると思います。 その三大疾病にかかり、保険会社の支払要件を満たせば一時金として纏まったお金を受取る事が出来ますので、それを元手にその後の治療、収入の減少に備える事が出来ます。 しかしながら、正直保険だけでそのリスクに万全な状態に備えるというのも一つ考えるべきポイントだとも思います。 というのも、確かに安心は変えますが当然そのリスクに備えるためには健康な状態の時にはそれなりの対価としてランニング費用を（保険料）を負担していかなければならないからです。 これは個人的な意見ではありますが、三大疾病に備える保険というのはいわば見方を変えればギャンブルの様な商品性の一面もお持ち合わせている面もあります。なぜかと言うと、確かに三大疾病は日本人には多い病気だとは言えますが、皆がかかる病気だとも言えないからです。 その為商品によっては、三大疾病にならずしてその恩恵にあずかれなかった場合には万が一死亡した時には死亡保障として利用出来るモノもありますし、解約し貯まったお金、解約返戻金を老後の備えとして利用出来るモノもあります。しかし、この場合の保険料は通常の死亡保険だけと比べても費用負担は大きくなりますし、貯蓄保険としての要素で見た場合の運用効率も悪くなりますので、その点では注意が必要です。 また、この三大疾病に備える保険として一番注意が必要なポイントしては、そのいずれかの病気になったとしても、それだけでは保険会社の支払事由に該当しない場合が多いのも注意すべき点です。全ての保険がそうともいいませんが、その様なケースが多いという点では、実際の商品選びの際には専門家の意見を聞きしっかりと相談されることをおススメします。 そもそもご自身や家庭にとって、…

年齢？性別？環境？保険料金はどうやって算定されるのかを徹底解説！ 私たちは日々、さまざまなリスクと隣り合わせで生きています。 病気やガンにかかるリスク、死亡するリスクなど…心配はつきません。 いつ何が起こるかわからないから、万が一の場合に対応できるよう保険に加入している方も多いのではないでしょうか。 そんな保険ですが、なぜひとそれぞれ保険料が違うのでしょうか？ あの人は安い？、私は高い？など、どのように保険料金が算定されているのか気になりますね。 今回は保険料金を決める3つの算定基準を解説します。

海外保険において税金は皆様気にされるポイントかと思います。 まずおさらいしておくと、税制に関しては居住国の税法に従ってください。保険は長期運用の金融商品ですので、日本人の方ですとほとんどの方が日本に帰った後に受け取られる形になるかと思います。ですのでここでは日本居住者であるという前提でお話しいたします。 海外の保険であっても税制においては日本の保険と同じ扱いになります。※税制に関しては毎年変わりますので受取時の税制に従ってください。2021年6月現在 では満期金においてどの税が適応されるのかは誰が支払って誰が受け取ったかによります。 1． 満期保険金とは 満期保険金は、生命保険の被保険者が満期を迎えたときに保険会社から支払われるお金のことです。 いわゆる貯蓄保険で満期があるものが対象になるかと思います。海外の保険でも学資保険などは満期金があるタイプになります。   1-1. 学資保険における満期保険金 学資保険の主な目的はお金を貯めることにあります。将来かかるお子様の教育費に対して小さいうちから準備をすすめておきます。 お子様が大学に行かれる頃に受け取りを設定している方がほとんどですが、海外ですと高校から留学してお金がかかることもあるのでいつを満期にするかはご家庭の「教育方針と相談しながら決めていきます。 また、海外の保険だと大学入学後に毎年、学資年金が支払われるようになっているものであったり、入学時点で一時金を受け取り残ったものを運用するものもあったりと必ずしも保険の満期時に満期保険金を受け取るとは限りません。 2. 満期保険金にかかる税金とは？ 満期保険金を受け取ると、一般的には所得税の対象となります。 関連記事もどうぞ！→生命保険の受取金にかかる税金の扱いについて 2-1. 一時所得として所得税がかかる場合 一般的には満期保険金受取人＝保険契約者（保険料負担者）であるため、受け取った満期保険金は一時所得として課税対象となります。 例１ 保険タイプ：15年満期の養老保険 契約者：本人 満期保険金受取人：本人 保険期間：15年 保険料：300万円（実際はドル建てですがわかりやすいように円で表記します） この場合、この男性は15年後に約550万円受け取れる予定です。ただし、税金の計算は550万円すべてに対して課税されるわけではありません。この男性は300万円を支払い、550万円受け取った訳ですから、550万円稼ぐために300万円経費がかかったと考えられます。ですので満期保険金から支払った保険料を差し引いた増えた部分に対して税金がかかります。 ではこの契約において一時所得がいくらになるか計算してみましょう。 ＜一時所得の計算式＞ 総収入−その収入を得るために支出した金額−特別控除額(最大50万円) つまり300万円使って550万円を受け取った場合は550万円-300万円-50万円＝200万円が一時所得の金額となります。 そのうち課税所得となるのは上記金額の1/2の100万円が課税対象となります。 一時所得は総合課税となりますので他の所得と合算します。100万円と他の所得を合算した金額に応じて税率が変わります。   2-2. 贈与税がかかる場合 契約時の携帯において、満期金を誰が受け取ったかによって贈与税がかかる場合もあります。 例えば例のように受取人が保険契約者以外の場合、受け取った満期金は贈与したとみなされ、贈与税がかかります。 つまり、契約者（払った人）から受取人（受け取った人）へお金をあげたという形です。…

保険の「免責期間」はご存じでしょうか？既に保険に加入されている方は、説明を受けた記憶があるのではないでしょうか。 この免責期間。正しく理解しておかないと、出ると思っていた保険金や給付金が出ない！なんてことになりかねません。 既に保険に加入されている方も、これから加入をお考えの方も、ぜひお読みいただき、保障内容の理解にお役立てください。 1.免責期間とは？ 保険を契約してから一定の期間内に保険事故が起きた際に、保険会社が保険金・給付金の支払いが免除される場合があります。 「免責」とは、保険会社が責任を免れる、すなわち保険金や給付金の支払いが免除されるという意味で、保険種類や特約などで免責となる期間が設けられていることがあります。 この期間を「免責期間」と言います。 免責期間は、契約のしおりや約款などで加入前からよく確認しておく必要があります。しかし、初めて保険を契約する人は、普段聞きなれない言葉がよく出ることから、免責期間について理解していないまま契約してしまう人も少なくありません。 折角保険に加入していても、万一の時に保障が受けられない可能性もあるので、加入前に確認しておくことが大切です。 2.特定疾病保険の免責期間（待ち期間） 通常、特定疾病保険やがん保険には、加入してから保障が始まるまで90日または３ヵ月の免責期間（待ち期間）があります。支払事由に該当したとしても保障されない期間で、この期間内にがんと診断確定されても給付金は出ません。 免責期間があるのは、例えばがんと診断されていなくても、がんに罹患している疑いのある人が意図的にがん保険に加入し、加入直後に病院で診断確定されて、給付金を得るといったモラルリスクを防止するためです。 このようなケースがあると、契約者間の公平性を保つことができないため、このように一定の免責期間が設定されているのです。 したがって、体調不良を感じてがん保険に申し込んでも、90日の免責期間があるので間に合わないことを念頭に入れる必要があります。 また、免責期間中にがんと診断確定されたときは、保険自体が無効になります。この場合は、それまでに支払った保険料は払い戻されますが、加入以前にがんと診断確定されていた場合は、保険契約者や被保険者がそのことを知らなかったときは保険料が戻りますが、誰かが知っていたときは戻りません。 3.医療保険の免責期間 一部の医療保険、特に古いタイプには入院給付金に関して免責期間がある場合があります。例えば、免責期間が4日となっている場合は、入院4日目までは給付の対象となりません。 ただし、近年の医療保険は、入院1日目から給付の対象とする契約が多くなっています。 また、短期間の入院は保障せず長期入院のみを保障するタイプの保険も販売されており、そのような保険では、入院から60日が免責期間で61日目以降から入院給付金が支払われるという商品もあります。 4.自殺による免責期間 保険会社は約款で、「自殺免責期間」を定めています。これは、契約から一定の期間内に被保険者が自殺した場合、死亡保険金が支払われないという取り決めです。 この取り決めがあるため、契約上の責任開始日または契約復活時から一定期間の自殺に関しては、死亡保険金は支払われません。 自殺の免責期間の年数は、保険会社や商品によって異なりますが、通常2～3年程度（香港では1年）であることが多いようです。 保険会社は、基本的に自殺に対して保険金を支払う義務はありません。自殺に免責期間を設けている理由は、大きなお金を必要とする人が、自殺により死亡保険金を得ることを目的に保険に加入して、保険金を得てしまうことを防ぐためです。 なお、免責期間内の自殺でも、「保険金が目的では無い場合」や、「意思能力が無いと証明できる場合」などは、保険金が支払われる可能性があります。ただし、本人が死亡している中、意思決定能力の有無を証明することは容易ではありません。 そのほか自殺が未遂に終わって高度障害が残ってしまった場合も、高度障害保険金が支払われない可能性が高くなります。 5.まとめ 保険の免責期間について、おわかりいただけたでしょうか？ 保障内容や保険料の比較も大切ですが、上記のような「免責期間に該当していざというときに保険金が受け取れないと、意味がありません。 保険の契約前は、将来困ってしまうことがないように、加入しようとする保険の保障内容についてしっかりと確認するようにしましょう。